ソーシャルメディアは人間関係を破壊する。それは、「フェイスブック羨望」を生み出すからである。そして、自尊心を低下させ、ユーザーを孤独感に陥れ、横暴で利己的なふるまいを助長させる。ソーシャルメディアはユーザーのデータを集めてユーザーがそんなに必要としないものであっても、マーケティング担当者が商品を売りやすい環境を作り出す。そして金銭的な余裕がないのにクレジットカードの借金地獄に陥れる。
ソーシャルメディアで育った文化はよくいじめや自殺の原因になり、人々を一般的に最悪な状態にさせる。
でもじゃあどうすればいいの？
あなたのような人が大勢、私もそうではあるが、ソーシャルメディアの副作用を経験している。それは、友人を失ったり、自分の生き方が他の人と異なると感じたり、社会的に孤立したり、自慢しすぎたり、絶対に人に言わないようなことを言ったり、誰も返事をしないようなことを載せたりつぶやいたり、不当な非難を浴びたりといった経験である。
その時点で、自分の社会的な人間関係に最悪なものを持ち込み、人生にぎこちなさを感じさせるものがソーシャルメディアだったとは気づかなかった。一旦クリックして初めて（彼の暴力と憎しみが全身全霊現れた2016年の大統領選の期間）、このような人との付き合い方は自分のセルフイメージや関係づくりを悪くさせることに気が付いた。
ソーシャルメディアを使うことで、自ら自尊心を傷つけ、スクリーンの前で大切な時間を消費していることは明らかだった。
それでほとんどのソーシャルメディアをやめて利用量が格段に減った。
偶然ではないが、私はその8か月前に心理学の博士号取得した。それらの研究や最新の調査を通して私はソーシャルメディアを大勢の人が使わなくなる問題について考え始めた。
ワールド・ワイド・ウェブの開発者であるティム・バーナーズ＝リー氏は2017年にインターネットが良いものを生み出すことはなく、将来が危険にさらされることを恐れていると表明した。特にソーシャルメディアについて語ってはいなかったが、彼はワールド・ワイド・ウェブの創設のために公開した手紙には次のように書いていた。「私は皆がどこでも情報を共有することができ、その機会が与えられ、地理的そして文化的境界を越えて協力できるようにする開かれたプラットフォームとしてウェブがあると思います」
彼は続けてウェブがそうならなかったことに幻滅したと言った。
世界中の心理学者が有名なソーシャルメディアによって、他人をうらやんだり、自尊心に悪い影響を与えたり、他人に対して酷いことを言う頻度が増加することを様々な方法で示す多くの研究が実施されている。
ソーシャルメディアが人々や人間関係、キャリアに対してどのように悪い影響を与えるのかという問いの答えはまだ多くが特定段階ではあるが、だれもその解決や次の段階に向かっていない。
より社会的なソーシャルメディア
MBAと心理学の博士号を有する企業弁護士、そしてブレイク・ダイビング・アイオー（ソーシャルメディアサイト）の主任開発技術者として、私は三つの方面（心理学面、法律面、そしてビジネス面）からソーシャルメディアを分析するために長い時間を費やしている。もしソーシャルメディア2.0があったら、その理想的な世界はどのようなものだろうか？
1．ソーシャルメディア2.0は非営利であるべき
ソーシャルメディアが人々からの利益を優先している限り何らかの悪意のある方法で必然的に我々の生活を崩壊させる。そのような会社はユーザーの最大の利益はどうでもいいのだ。ソーシャルメディアサイトが株主のおかげで本質的に「公益企業」となるほど大きくなれば、良心を持って苦労しながらも公衆に対してサービスを提供することになる。フェイスブックやツィッターがそのいい例だ。
一つの解決策はその大きなソーシャルメディアサイトを解体することだ。しかしこれは政府の介入なしでおこなった方が良い。
まず初めに、ソーシャルメディアサイトは正式に公益団体である政府から規制されるべきではない。さらに、サイト運営会社が私的でも公的でもなければ、その会社はおそらく簡単にユーザーに対してサービスを提供することができる。
ソーシャルメディア会社が非営利であるのが一番であるかもしれない。Cコーポレーションは独立して運営しているが、非営利なら100％公衆の利益を目的としている。それは6桁の収入が社員に支払われないという意味ではない（ニューヨークタイムズによると、ニューヨーク交響楽団の音楽家は年15万ドル近く稼いでいる。）会社はメンバー価値を犠牲にして株主価値を高めることよりも、何より公衆の利益に着目し続ける必要がある。
2．ソーシャルメディア2.0はメンバーのデータを売ってはならない
全てのメンバーのプライベートデータを売るのではなく、そもそもメンバーに対して対象となる広告を送るのにメンバーデータを利用しないというのはどうであろうか？もちろんこれはユーザーが意図的にオプトインすることになり、簡単に管理できる。
そのような広告はサイトの企業スポンサーの対象外という形で、メンバーによりよいサービスを提供していくことになる。また、プライバシーを管理したり、ユーザー・エクスペリエンスを最初に持っていくような他の仕組みを介すことも一案である。
それでもそのサービスは無料ですか？そう。非営利活動であることを認める人からの寄付や適切な会費でまかなう。
さらにソーシャルメディア2.0は成長を促すゲームの世界のフリーミアム・ソフトウェアモデルを利用できる。それは無料で加入できて、全ての必要な機能が利用可能だ。ただ、より俊敏な動作を必要としたり、特殊機能を解除したい場合は少し支払うことになる。サービス利用を支払っても無料プランで利用してもプライバシーは保障される。
3．ソーシャルメディア2.0はコミュニティを育てる実証哲学が必要
ソーシャルメディア・プラットフォームは基本的に加入したければ誰でも受け入れられる。そのビジネスモデルはできるだけ長い時間をかけてできるだけ多くのユーザーを獲得するという手法に基づく。ユーザーが利用規約を理解していることを証明する必要はないので、そのサイトの理念を快諾したり理解したりしていることを証明する必要はない。
事実、普通メンバーシップを統一化する包括的な哲学は存在しない。もしあったとしてメンバーはそれを理解しない。そのため、ほとんどのソーシャルメディアが自尊心をなくしたり、落胆したり、孤独にしたりといった方へ導くふるまいをする人や、荒らす人、いじめる人、又は知らずに利用規約に違反している人からコミュニティを守る実際の手段がない。
この病的な状態を回復させるには、ソーシャルメディアはより正しい道にユーザーを導く必要がある。政治的に正しいスピーチは解決ではない。逆に言論の自由をさえぎるわけでもない。その解決は感動するような優しいスピーチで、何か知る必要のあったものである。バックエンドにあるヘイトスピーチの禁止は問題を解決しないが、フロントエンドの優しいスピーチを求めることで解決する。
望ましい行動をとるには前もって率直に打ち明けること、そして練習による補強が必要になる。そのコミュニティは皆に対応するべきものではない。そのグループの哲学を受け入れる人達のみに開放されるものである。もし全員が受け入れられるようであれば、メンバーシップの質と価値を失うことになる。
4．ソーシャルメディア2.0は公平で利用規約が理解しやすくなければならない
「この箱をクリックして承認して」モデルは全ての州で合法とみなされるが、茶番である。だれもそれを読んでいないし、仮に読んでもおそらく誰も理解しない。交渉の余地のない一方的な契約で、完全に会社に有利なように書かれている。
さらに、ほとんどの場合、訴訟を起こす権利をあきらめているし、著作権で保護される自分の素材を明確に管理できない。そして、あなたがサイトから締め出されたらサイトに戻りたくても不服申し立てプロセスすら完全にないのだ。
こう考えてほしい。ほとんどのサイトで「ヘイトスピーチ」は削除され、ブロックされる。「様々な定義を持つこの曖昧な概念をどのように法的契約に含めることができるのか？誰が「ヘイトスピーチ」の構成ワードを決めるのか？何故なぜこの曖昧な行動が、事前の審査プロセスなしに直ぐに利用を止められるのか？2人が同じことをしたのに二重基準になるのは何故か（すなわち、一人は利用を止められ、もう一人はおとがめなし。）？
これらの同意書には変更が必要である。よりユーザー目線で理解しやすいようにする必要があるし、会社はその同意書に関する説明をより明確にする必要がある。何故か？今まではこれらの同意書にある一単語でも交渉する機会のなかった少年が、そのサービスを利用するのにいい気分になれるし、何が同意されているのか理解することができるからだ。
5．ソーシャルメディア2.0には目的があり、メンバーにその方針を示さなければならない。
最近のソーシャルメディア会社は大きくなってもメンバーに対する指針や原則が出されていない。フェースブックやツイッターは1990年代の電話に関する議論の最新バージョンみたいなものだ。
電話自体が良いとか悪いとかではなく、どう利用するかだ。同じことがソーシャルメディアでも起こっている。
しかしながら、1990年代の電話問題での人間関係の崩壊はだれかを殴る、盗聴される、又は電話の向こうに数名いる可能性がある程度のものであった。ソーシャルメディアほど広く多くの聴衆者が対象にはなっていなかったし、一人の人間が大量の人々にフィルターのかかっていない非公式情報を拡散できなかった。
フェースブックやツィッターが多く否定されるのは、メンバーに対するトレーニングがなされていないことと、期待していることが明確に伝わっていないことである。フロントエンドでなにもかもがうまくいくように、カオスな状態にしないように管理者が方向を定めなければならないのは、主なソーシャルメディア・サイトが既に実施しているところである。
事前にサイトの方向性や目的を示すことでカオスの状態にならないようにすることもできる。そうすることで、とにかく完全に規約を理解できないメンバーや読んだこともない規約に違反するメンバーを単に削除せずに済む。ソーシャルメディア会社は事前に崇高な信念体系を浸透させることでメンバーによりよいサービスを提供するだろう。彼らに期待する崇高な目的によって、そのサイトは基本的に無料ということではなくて、表現することができるサイトになる。
6．ソーシャルメディア2.0はユーザーの経験値を向上することだけではなく、心理学的に使われるべきである
大きなソーシャルメディアは多数の心理学者を雇用して、サイトでユーザーが多くの時間を費やすよう彼らを悪用している。そしてユーザーは沢山の物を購入し、会社にとって利益となる活動に参加する。そのプロセスの中で、彼らは心理学を友情や、不安、そして夢に利用するのだ。
そうではなく、彼らはユーザー自身の成長や生活の向上を支援するのにユーザーエクスペリエンスを利用すべきである。そして有害な心理的、身体的影響を排除すべきである。
最近、インスタグラムが「いいね」を一般公開しないようにプラットフォームを変更したようだ。これは正しい方向に進む一歩だ。何故ならば、投稿に「いいね」を一般公開することは特に精神衛生上良くないと考えられるからである。もし多くの「いいね」を得ると調子に乗るし、「いいね」が多くなければ自信と自尊心を失う。どちらも喜ばしいことではない。
7．ソーシャルメディア2.0で直接的に人間関係を構築したいと思うようになる
大きなソーシャルメディア会社は友情の構築をどうでもいいと思っているようだ。彼らはただユーザーがスクリーンに向かっている時間を増やすことばかり考えている。そうすることで広報担当者は物を売ることができるのだ。ここに2つの問題がある。それはあなた、ユーザーにとって良くないということと、オンラインではなく現実世界での本当の関係を忘れてしまうことだ。
ソーシャルメディア2.0は最も崇高な理想が実際の人生での友情を構築するのを助け、実生活において強いつながりを保つことを補うソーシャルメディアプラットホームとして作られなければならないことを考慮しなければならない。
言い換えれば、ソーシャルメディア・サイト自体が単に実生活で皆が会える状態を維持することのみに使われるべきである。しかし、今日のソーシャルメディアのほとんどがそうなされていない。本物の友情、本当のネットワーキング、そして実生活でのやり取りの準代替物となるべきである。
ソーシャルメディアは人々を世界に引き入れるのに使われるべきで、実際に存在しないバーチャル世界に陥れるものではない。
さらに多くのソーシャルメディア会社がこれらの原則をコミュニティーに取り入れることを望む。ブレーク・ダイビング・アイオーではこれら原則を実行に移しており、オンラインと実世界の中で共に学び、社会的な人間関係の構築ができるオンラインコミュニティーの場を作っている。
文：モンロー・マン博士
※弁護士、MBA取得者、法学修士、臨床工学士のモンロー・マン博士はユーザーに成功と幸福、そして友情を見つけることを支援する新たな非営利ソーシャルメディア・サイトのブレーク・ダイビング・アイオーの会長。彼は芸能関係及び企業の弁護士やサクセスフル・ニュー・イヤーの著者でもある。詳しくはmonroemannlaw.com.で。youtube.com/monroemannのチャンネル登録はこちら。
（大紀元日本ウェブ編集部）
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March 22, 2020 at 09:36PM
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